教育の本質は知性の開発、人間としての豊かな感受性の養成、そして社会的人間としての資質の涵養(かんよう)を図ることにあろうか。
　「教え、育てる」という言葉どおり、教育には、知恵や技術を伝える―教える面と、個性や能力を伸ばし、創造力や感受性、優しさなど、人としての心を培う面がある。
　大学が“クオリティ・オブ・ソサエティ”、“クオリティ・オブ・ライフ”の追究を目指す一方、安城学園高等学校は「響きあう学校」を標榜する。そこには、教える者、学ぶ者が一体になって感じる教育を図りたいとの願いがある。
　学生・生徒と教職員が呼応してつくっていく“学び”とはどんな内容であろうか。究極の目的は何であろうか。それは、三河地域にある学園として、地域で存在感を持って生きる人材、地域のために貢献できる人材の育成だ。
　これについて、寺部曉理事長はその意図をさらに明確にする。

「大きく変貌する社会の中で、今、必要とされているのは、『地域のための学問』であり、『コミュニティに（その）学問を還元』することである。それによって、コミュニティにおける『自立と共生』をめざす人材を送り出すことが、本学園の役割である」―と。

　学園が「私たちの仕事は、まちづくりためのひとづくり」を合言葉にする所以(ゆえん)であるが、その教育の柱の一つは、社会人基礎力による行動特性を育成することを核にしたコミュニケーション能力の向上を図ることにある。
　そうした意味で、高等学校での課題は「社会人基礎力」の周知、浸透だ。クラブ活動では直感的には社会人基礎力のようなコミュニケーション力の必要性が認識されているが、一般の教育現場レベルでは、まだその認識の不十分なことが指摘される。


　中長期的な展望がなかなか読めない状況の中、とりあえず人口動態の統計上で洞察すると、安城学園の場合は、愛知県の１８歳人口と１５歳人口、そして２〜５歳人口の推移が焦点となる。２〜５歳人口については下降傾向が続き、１５歳人口、１８歳人口もある時点から下降していく。
　こうした予測のもと、幼稚園・高校・大学において定員の適正規模化、学部・学科の再編、カリキュラム検討など適切な対応が考えられていくことになる。
　その中で、当面流動的なのは幼稚園関係だろう。幼稚園に関しては、“幼保一体化”の施策によって「総合こども園」の新設（平成２５年の予定）が打ち出されている。従来の幼稚園、保育園の形態も存続される情勢にあるが、学園では３幼稚園のうちの１園において総合こども園への移行を念頭に平成２４（２０１２）年度から研究を進めている。この先駆的な対応も、地域の子育てを支援するということが地域貢献の役割を担うことに直結する意義を認めてのことだ。